現在の住居が広すぎると感じたことはありませんか？
より広い家にするため、増築リフォームをする方は多いですが、中には減築される方もいらっしゃいます。
例えば、子どもが独立し、使わない部屋が増えた場合などに検討されますが、実は減築には意外に多くのメリットがあります。
ただ、家が狭くなってしまうのはもちろん、費用もかかるため、簡単には実行できません。
今回は減築リフォームの詳細について、わかりやすく解説いたします。
減築とは
現在の住居はそのままに、部屋を拡張したり、平屋建てを2階建てにするなどして、床面積を増やすことを「増築」と言います。
今ある住居に付け足す形でリフォームする分、建て替えと比較してコストをカットできるというメリットがあります。
反対に、「減築」は床面積を減らす行為のことを指します。
「わざわざお金をかけてまで、住居を小さくすることに意味があるのか」と疑問を抱く方もいるかもしれませんが、減築にはいくつかのメリットがあります。
減築のメリット・デメリット
減築のメリットとデメリットを具体的に解説していきます。
減築のことをまだあまり知らない方は、ぜひチェックしてみてください。
減築のメリット
まず減築のメリットについて、一つひとつ解説していきます。
- 掃除・管理が楽になる
- 節約・節税効果がある
- 生活動線が短縮される
- 耐震性が向上する
- 防犯性が向上する
掃除・管理が楽になる
普段あまり使わない部屋であっても、長期間放っておくと、いつの間にか大量のホコリが溜まってしまったり、カビが発生したりします。
ただ、使わない部屋を頻繁に掃除するのは手間だと感じますよね。
減築して余計な部屋をなくすことで、掃除や管理の手間を省くことができます。
節約・節税効果がある
減築によって住居が小さくなると、エアコンなどの冷暖房設備の効きが良くなり、電気代の節約に繋がります。
内外装のメンテナンス費用も安くなるでしょう。
また、住居の所有者は、毎年固定資産税を納めることが義務付けられていますが、その額は住居の評価額によって変動します。
その評価額は延べ床面積によって変動するため、減築には節税効果もあるということになります。
生活動線が短縮される
部屋数が少なくなったり、面積が小さくなると、屋内での行動範囲が狭まります。
そのため、部屋を移動したり、家事をする際に、より効率的に動けるようになります。
毎日意識するようなことはありませんが、何年も住むことを想定すると、生活動線の効率化はとても大切なことです。
耐震性が向上する
地震が多発する日本において、住居の耐震性は決して看過できない項目です。
耐震性が高い住居の条件はいくつかありますが、例えば以下のようなものが挙げられます。
- 住居全体がシンプルな構造をしている
- 階数が少ない
減築リフォームでは部屋を減らして住居そのものを縮小したり、2階建てを平屋建てにしたりする事例もありますが、いずれも耐震性の向上に繋がっています。
防犯性が向上する
住人に対して部屋数が多すぎると、どうしても人気がない部屋や、夜間になっても照明が付かない部屋ができてしまいます。
減築でそのような部屋をなくすと、防犯性が上がり、空き巣にも狙われにくくなります。
減築のデメリット
一方で減築にはデメリットもあるので、それらも踏まえた上でリフォームを検討しましょう。
- スペースが狭くなる
- リフォーム費用が高い
- 複雑な手続きが必要
スペースが狭くなる
当然のことながら、減築をすると住居のスペースは狭くなります。
住居を狭めることが減築リフォームの主な目的ではありますが、リフォーム後になって想定より狭くなってしまったと後悔しないよう、慎重に計画を立てましょう。
リフォーム費用が高い
減築をする場合は、少なからず住居構造そのものに手を加えることになるでしょう。
一部の壁や柱を一旦解体し、再び設置する必要があります。
場合によっては増築と同程度の工数が必要になり、その分リフォーム費用も高額になることが多いです。
複雑な手続きが必要
住居の構造が変化するような大がかりなリフォームを行う場合は、建築基準法を遵守する必要があり、登記申請や建築確認申請などの手続きが必要になるケースもあります。
リフォーム内容に応じて必要かどうかが変化するため、リフォームの専門家に指示を仰ぎましょう。
減築リフォームが必要なケース
減築リフォームが必要な状況について、より深く解説いたします。
いくつかの例を挙げるので、ご自身の状況と照らし合わせながらご覧ください。
- 使わない部屋が増えた場合
- バリアフリー化する場合
- 庭・駐車場を拡張したい場合
使わない部屋が増えた場合
ライフステージの変化に伴い、使用しない部屋ができることは珍しくありません。
例えば、子どもが独立して家を出ていったというケースが挙げられます。
お正月やお盆などの帰省時に使用するということであれば、そのまま取っておくことが一般的です。
ただ、将来的に再び使用することが考えにくく、管理も大変である場合には、減築リフォームも選択肢の一つとして挙げられます。
バリアフリー化する場合
減築リフォームを行い、生活動線を短縮することは、バリアフリー化としても有効です。
将来、自分や家族が歳を取り、広い家の中を移動することが億劫になった時、必要最低限の空間があれば十分だという考え方もあります。
庭・駐車場を拡張したい場合
使用しない部屋をなくせば、その分屋外の敷地が広がります。
そのため、使っていない部屋がある、かつ庭や駐車場のスペースを拡張、あるいは新設したいと考えている方にも、減築リフォームはおすすめです。
減築リフォームの費用相場
減築リフォームにはいくつかのパターンがあり、その規模によってもリフォーム費用は大きく変動します。
一般的な費用は、おおよそ500万円程度～。
過去の事例を参考にすると、各リフォームの費用相場は以下のようになっています。
- 2階の一部をなくす場合：1㎡あたりおよそ10万円～
- 1階・2階の一部をなくす場合：1㎡あたりおよそ12万円～
- 2階建てから平屋建てにする場合：1㎡あたりおよそ10万円～
- 1階の一部を駐車場にする場合：1㎡あたりおよそ30万円～
- 1階の天井を吹き抜けにする場合：1㎡あたりおよそ15万円～
仮に2階建ての住居において、50㎡減築する場合、およそ500万程度～のリフォーム費用がかかることになります。
ただし、住居の構造によって費用は大きく変動する可能性があるため、参考程度にご覧ください。
減築リフォームに活用できる補助金制度
減築リフォームを行う際に覚えておきたいことは、補助金を活用できる可能性があるということです。
- 耐震リフォーム
- バリアフリーリフォーム
- 省エネリフォーム
各地方自治体では様々なリフォームを対象にした補助金制度が実施されており、減築リフォームが対象になることも多いです。
細かい条件や支給額は制度によって異なるものの、中には数十万円から数百万円と、多額の補助金を受け取れるケースもあります。
前述したように減築リフォームは多額のコストがかかるため、補助金を上手く活用し、少しでも金銭的負担を減らしましょう。
ただし、どのような補助金が募集されているかは時期によっても異なるため、リフォームの見積りを取るのと同時に、専門家に相談してみることをおすすめします。
減築リフォームの検討は慎重に
解説した通り、減築リフォームには多くのメリットがあり、より快適な住居を実現することも可能です。
しかし、ただ部屋の数を減らせば良いというわけではありません。
生活動線や住居の構造を考えつつ、後悔しない計画を立てることが大切ですが、それには専門家の知識も必要になるので、まずはお気軽にご相談ください。
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