- 年数経過による老築化
- ライフスタイルの変化
- 将来を想定した改修
リフォームを検討する理由は人それぞれですが、例え小規模なリフォームであっても、その費用は決して安くないものです。
中には金額がネックとなり、リフォームに踏み切れない場合もありますが、リフォームには補助金が適用されることがあることをご存じでしょうか。
リフォームの負担を少しでも軽減するため、本記事では最新のリフォーム補助金について解説いたします。
なお、本記事の内容は2021年12月時点での情報です。
随時更新されるため、十分ご注意いただきますよう、お願いいたします。
補助金を活用できるリフォーム事例
まずご理解いただきたいことは、全てのリフォームが必ずしも補助金の対象になるわけではないということです。
代表的なリフォーム事例を紹介いたしますが、補助金の種類によっては対象外となる場合もありますし、時期によっても異なりますのでご注意ください。
介護リフォーム
高齢になると、自宅で怪我を負ったり、事故を起こす可能性が格段に上がります。
そのようなリスクを減らすため、バリアフリーリフォームをご検討されている方も多いでしょう。
手すりを設置する
スロープを設置する
浴室の床を滑りにくい素材にする
和式トイレを洋式に改修する
このような工事が当てはまりますが、ちょっとしたリフォームであればともかく、家全体を改装するとなると、費用も相当な額になります。
しかし、このようなリフォームは補助金の対象になることも多いため、リフォームの規模に関わらず、活用できる可能性が高いです。
エコ・省エネ・断熱リフォーム
リフォームの中には、自身の生活を向上させながら、環境問題の改善にも繋がるものがあります。
わかりやすい例を挙げると、節水トイレやソーラーパネルの設置です。
節水や節電に効果があったり、それ自体がエネルギーを生み出したりするものは、環境
問題の改善になるということで補助金の対象になることが多く、国だけではなく、各地域の自治体も補助金を交付していることがあります。
また、窓・壁・ドアなどを断熱化すると、エアコンなどの使用頻度を下げることに繋がりますが、このように間接的に環境問題を改善するリフォームもあります。
場合によっては大がかりなリフォームになることも考えられるため、積極的に補助金の活用を検討していきましょう。
耐震リフォーム
日本が地震大国であることは周知の事実ですが、その影響もあってか、建築基準法はこれまでも何度か見直されてきています。
中でも耐震基準に関して大きな変化があったのは、1981年の建築基準法改正です。
1978年に発生した宮城県沖地震の影響を受けた改正ですが、これを境に、耐震基準は新旧隔てられることとなりました。
そのため、新耐震基準以前に建築された家屋の耐震工事は大がかりになる可能性が高いですが、そのような場合は補助金の対象にもなりやすいため、ご自宅が法改正の前後どちらに建てられたか曖昧な方は、一度確認してみてはいかがでしょうか。
令和3年11月に創設された「こどもみらい住宅支援事業」とは？
- 補助額：最大30万円（※最大60万円）
※子育て世帯・若者夫婦世帯の場合等の特例 - 対象期間：令和4年10月31日まで
- 対象工事内容
①窓・ドア断熱（ガラス交換・内窓設置・外窓交換・ドア交換）
②外壁・屋根・天井・床断熱
③エコ住宅設備（節湯水栓、節水型トイレ、高断熱浴槽、高効率給湯器、太陽熱利用システム）の設置
④子育て対応改修（ビルトイン食洗機、掃除しやすいレンジフード、ビルトインコンロ、浴室乾燥機、宅配ボックス 等）
⑤耐震改修
⑥バリアフリー改修（手すりの設置、段差解消 等）
⑦空気清浄機能・換気機能付きエアコンの設置
⑧リフォーム瑕疵保険等への加入
※申請には①～③のいずれかの工事が必須です。
「こどもみらい住宅支援事業」は最新のリフォーム補助金制度の一つです。
子育て支援や、温室効果ガスの排出をゼロにするカーボンニュートラルの実現に向け、住宅の省エネ改修に対する補助金制度として令和3年11月に創設されました。
上記の対象リフォーム工事を行うすべての人が補助金の対象。さらに、18歳未満の子供がいる子育て世帯、いずれかが39歳以下の若者夫婦であれば、補助金の上限額が引き上げられるという特例もあるため、特に積極的に利用いただきたい補助金です。
期限前に終了の可能性も
こどもみらい住宅支援事業に限った話ではありませんが、各補助金制度はもともと公表されていた申請期限より早く終了する可能性があります。
主な理由は、補助金申請数が想定より多く、予算が尽きてしまうことです。
場合によっては突然申請の受付が打ち切られてしまい、見込まれていた補助金が受けられなくなってしまうこともあり得ます。
そうなると予算が不足し、リフォーム計画そのものが頓挫してしまうことも考えられます。
例え申請期限にまだ余裕があるとしても、確実に補助金を受けるために早めの行動を心がけるようにしましょう。
リフォーム前に申請が必要な場合も
全ての補助金に当てはまるわけではありませんが、場合によってはリフォームに着工する前に申請を完了しておかなければならないケースもあります。
そのようなケースにおいて、もし申請が受理される前に工事を開始してしまうと、補助金が受けられません。
リフォーム会社に任せておけばいい場合もありますが、その補助金を適用させる場合にどのようなステップで進めていかなければならないのか、どの段階で申請しなければならないのか、自分自身もしっかりと把握しておくことを心がけましょう。
リフォーム補助金の併用は可能？
もう一点注意しなければならないことは、複数のリフォーム補助金の併用は認められない場合もあります。
特に交付元が同じ機関である場合は、異なる補助金だとしても活用できる補助金は一種類のみ。
ただし、工事請負会社や工事期間が異なり、別のリフォームとして認定されるような場合は、複数の補助金の活用が認められる場合もあります。
あくまでケースバイケースであるため、専門家に相談しつつ、最適なリフォーム方法を選択しましょう。
補助金の仕組みを理解してお得にリフォーム！
リフォーム補助金の解説をさせていただきましたが、ご理解いただけたでしょうか。
それぞれの補助金制度は非常に複雑ではありますが、上手く活用することでお得にリフォームをすることが可能になります。
しかし、そのためにはどうしても専門知識が必要になってくるため、リフォームを検討されている方は、まず専門家にご相談してみてはいかがでしょうか。
わが家のマイスターでも補助金を活用したリフォームに関するご相談をお受けしております。
プロの観点からしっかりとアドバイスさせていただきますので、
まずはお気軽にお問い合わせください。
